ここ最近、総務省ウォッチャーが増えているのではないでしょうか。私もその一人なのですが、なかなかおもしろい膨大な量のリリースを出してくれるので、毎回楽しみに読ませていただいています。

５月中旬には、ブログ、ＳＮＳ市場の壮大な将来予測、５月末にはＳＮＳを使った地域社会への住民参画を促すための実証実験を始めるとの発表。また６月には、情報フロンティア研究会の報告を受け「小中高校生のだれもがブログを書くような環境をづくりをめざす方針」さらには「実名コミュニケーション教育を提言」とのニュースが流れました。きっと、総務省では、ブログやＳＮＳが日本のネット文化を変えうるツールだとの認識があるのでしょう。もしかしたら、ミクシィやＧＲＥＥの中に、実態調査の名目で総務省関係者がたくさんいるのかな、それも匿名で･･･などと想像すると微妙に笑えます。

ところで、同じ報告書をこう伝えたところもありました。

自殺サイトなど「有害情報の温床」ともいわれるインターネットを健全に利用するために、ネットが持つ匿名性を排除し、実名でのネット利用を促す取り組みに着手する方針を固めた

それにしてもインターネットに付く枕詞がすごいですね。国民の５５％が利用しているツールを、ここまで一方的な切り口で形容してしまうセンスのなさには驚きます。まさに既存メディア代表って感じですね。

追記
エントリを上げたあとに、例によってテクノラティ検索やTB経由で関連する多くのエントリを読ませていただきました。皆さん読みが深いっ…というのが正直な感想です。私の場合、『総務省が大号令をかければ自治体がなびく、なびけばそこにサービスが生まれ、生活者のニーズと合致すると巨大な市場が生まれる、自治体がなびくところとサービスとニーズを最適化させるところにビジネスチャンスが…』としか考えれない性分なので、「これは総務省のダマシだ」的な発想は全くできませんでした。↑に取り上げた既存メディアの記事も、私の浅薄な商魂に比べれば、随分ましな問題提起をしているのだなと改めて感じた次第です。
でも、総務省のリリースに含まれる疑義と同じくらい、そこから真実も読み取れると思うのは私だけでしょうか…。