ガ島通信さんが日経ＢＰに連載されている「メディア崩壊の現場を歩く」は、つい最近まで同業者だった方の外からの貴重な意見として興味深く読ませてもらっています。第２回「ネットとメディアの融合が実現するとしたら…」でも、いつもの鋭い切り口で、手厳しい指摘をされています。「既存メディアの残された道は、縮小均衡するか、競合媒体であるネット（それ以外の収益事業があれば、そこで稼いでもかまわない）に打って出るしかない。しかし…」と続くのですが、それでは新聞ビジネスは八方ふさがりになってしまいます。では、何を変えなければならないのでしょうか。

それは、マーケティングの世界では使い古された言い方ですが「顧客から個客へ」という発想の転換に尽きると思います。新聞社はこれまで、媒体力を表す指標として発行部数と世帯普及率を重視してきました。閲読率や精読率という指標もありはするのですが、多くの新聞社の媒体リポートは、いまだに部数を基本に媒体力を語っています。経営的観点から見ると、閲読率ではなく部数が新聞ビジネスの基本になることはよく分かるのですが、部数だけではその先に存在する「個人」を知ることはできません。モノを作って売る会社にとって本当に必要なのは、どの家庭が買っているかではなく、誰が何の目的で買いどう使っているか、ということに尽きるのですが、新聞はそういったアプローチが極端に苦手です。新聞社はメーカーでありながら、実際にその商品を手にしている個人を想定できていないのです。ここに新聞ビジネスの大きな落とし穴があるように思います。

新聞が一部＝一世帯を基準と考えるのに対し、インターネットの世界では個人が基準です。ブロゴスフィアも個人の集まりですし、ＳＮＳのコミュニティなども個人の集合体です。だからこそマスメディアにはないスタイルのビジネスの可能性が広がっているのです。多くの観点からのセグメンテーションが可能なので、例えば広告だけを考えてみても高い広告効率、レスポンスが期待できます。ネット普及が個人の価値観を多様化させたのか、価値観の多様化がネット普及を後押ししているのかはわかりませんが、新聞がいまだに多様化した個人を、マスやコミュニティ（家族とか地域とか）で括っていることで、メディアビジネスとしての可能性を自ら摘んでいるように思えてなりません。。

ガ島さんが言うところの「新聞に残された道」を切り開くためには、まず基本を「一部」と認識するのではなく「一人」として認識しなおすところから始めるべきなのではないでしょうか。マスメディアを標榜しながら個へのアプローチをというと、パラドックスに聞こえるかもしれません。しかし、ジャーナリズムのターゲットがマスである必要があっても、メディアビジネスとして捉えた場合、マスにこだわる必要はないように思います。まさに、今新聞にとって「顧客から個客へ」という発想の転換が必要なのではないでしょうか。

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自分の頭の中を整理するために書いたエントリーです。
新聞の将来について興味のない方はスルーしてください。
興味のある方は、ご意見、アドバイスをいただければ幸いです。