米経済紙『Wall Street Journal』無料化の動き(JapanInternet.com)という記事を読み、ブログエントリを書こうと準備をしていた矢先、WSJ-マードック会長、「WSJ電子版の有料制は維持」(Yahoo!ニュース)という情報が入ってきました。無料化どころか、有料制を残し「申し訳ないが料金はより高くなるだろう」（マードック氏談）とのこと。

2007年のNYTに続き、WSJも完全無料化となれば、随分とネットメディアと新聞の関係に影響がでるだろう。2006年1月、World Association of Newspapers（WAN）世界新聞協会は、検索エンジンに対し、対価を支払うように求めた。ただそれから2年、変化し続けるネットメディア市場において、従来の価値観でのメディアビジネスは通用しなかったのが実際のところなのだろうか。

などと書き始めていたので、少し拍子抜けしてしまいました。

このブログでも2005年12月に、「ニュースコンテンツは有料か、無料か？」というエントリを書いているのですが、まだ明快な答えは見つかりそうにありません。

ただ、価値のある情報、自分の必要な情報に対価を支払うということだけは、たとえそれが紙であれネットであれ関係ないことです。逆に言えば、有料であるだけの情報価値をメディア側が創出しているのかということになるでしょう。

そこをきちんと押さえた上でビジネスモデルを考えず、既得権益を守るためにネットを活用しようとすると失敗するだろう、ということだけは、最近、感覚的に分かるようになってきました。